角地（かどち）で建ぺい率が10%緩和されるのは、敷地にゆとりを持たせつつ、設計の自由度を大きく広げられる非常に魅力的な特例です。 しかし、角地ならではのコストや制限といった「落とし穴」も存在します。 建築設計や資産価値の観点から、そのメリットとデメリットを分かりやすく整理しました。

住宅設計において、自家用車の有無は間取りや敷地選びに大きな影響を与えます。 単に駐車場が必要かどうかだけでなく、生活動線や将来の資産価値にも関わります。

練馬区内での土地探しと住まいづくりは、武蔵野台地の安定した地盤という大きなメリットがある一方、練馬ならではの「地理・道路」と「水害」のクセを掴んでおくことが成功の鍵になります。 特に注意すべきポイントを、土地探しと設計の両面から整理しました。

中庭住宅は、設計事務所の家づくりでは非常に人気があります。 理由は、 ＊光が入る ＊プライバシー確保 ＊外とつながる ＊カーテン不要 ＊空が見える など、都市住宅の問題を解決しやすいからです。 ただし実際には、「理想的な写真のイメージ」だけで考えると危険です。 中庭住宅には、かなり“向き不向き”があります。 私の設計事務所でも、実は慎重に提案しています。

土地探しから始める住まいづくりにおいて、「旗竿地（はたざおち）」は一見すると敬遠されがちですが、実は注文住宅を建てる上で非常に魅力的なメリットが数多く隠されています。 特に、予算を抑えつつこだわりの家を建てたい方や、プライベートな空間を重視したい方にとっては、絶好の選択肢になることがあります。主なメリットを4つの視点に分けて解説します。

古家付き土地（「古家あり土地」「現況渡し」）を購入する場合は、「土地を買うつもりでも、実際には“建物付き不動産”を引き継ぐ」という前提で確認するのが重要です。 特に、解体・再建築・境界・インフラ・契約条件で後から大きな費用が出やすいです。 主な注意点を整理すると、以下のようになります。

中庭のある住宅は、本当に暮らしを豊かにしてくれます。 ＊カーテン不要 ＊空が見える ＊光が回る ＊外を感じる ＊静か ＊開放感がある 一方で、「中庭を作ったのに暗い」「暑い・寒い」「使わない」という失敗も多い。 つまり、“中庭を作る”だけでは成功しないのです。 私は実際には、「どんな中庭なら成立するか」をかなり慎重に考えています。 最重要なのは「中庭そのもの」ではなく、“中庭と室内の関係”です。 つまり、光、風、視線、動線、温熱、家具、暮らし方が統合されている必要があります。

設計事務所と進める家づくりは、「土地を買ってから設計する」ではなく、「暮らしと建築を前提に土地を選ぶ」という順番が大切です。

これは設計事務所が最も得意とするテーマの一つかも知れません。 なぜなら、日本の都市住宅はほとんどが ＊隣家が近い＊南が塞がれる＊視線が厳しい＊敷地が小さいからです。 つまり、「普通に窓を付けても明るくならない」ことが多い。 そこで建築家は、“光の取り方”そのものを工夫します。

設計事務所の住宅を見ると、「窓が少ない」、「大開口がある」、「変な位置に窓」、「外から閉じて見える」など、普通の住宅とかなり違うことがあります。 これは単なるデザインではありません。 建築家は、「窓＝光を入れる穴」としてではなく、「暮らしをつくる装置」として考えています。 つまり窓は、光、風、視線、景色、温熱、音、心理まで影響する、住宅の核心です。

これは一般的な「広い庭」「映える庭」とは少し違います。 設計事務所や建築家にとって庭は、“余った外部空間”ではなく、「建築の一部」です。

設計事務所に住宅設計を依頼する場合、土地探しは「どこに住むか」だけではなく、 「どんな暮らしを実現したいか」を起点に進めることがとても重要です。 ハウスメーカー選びとは少し違い、設計事務所では土地の個性を活かして設計するため、「条件が良い整形地＝必ず良い土地」とは限りません。

コートハウス（中庭のある家）は、建物の内側にプライベートな屋外空間を持つ住宅です。外からの視線を遮りながら、光や風、自然を暮らしに取り込めるのが大きな特徴です。 私どもの設計事務所は、中庭のある住まい「コートハウス」の設計を得意としています。 コートハウスとは、建物の内側に中庭を設けることで、外部からの視線を遮りながらも、開放的で豊かな暮らしを実現する住まいです。 都市部の住宅では、隣家との距離やプライバシーの確保が課題になりがちです。コートハウスはその課題を解決し、「閉じながら開く」住まいを実現します。

先日、新聞の折込広告の中にいつものように大手不動産会社のカラー刷り宅地広告が入っていた。 しかし、その不動産広告をよく読むと、そこには“建築条件付土地”と明記されていた。

「地下車庫と一体化させた家」とはどういう家でしょうか？ 「地下に車庫？」と一瞬考えるでしょう。 このような住宅は主に傾斜地や高低差のある土地に建っていて、敷地の地盤面より低い位置にある道路に面して車庫があり、地下にある車庫は土に面しているため、構造上鉄筋コンクリート造（ＲＣ造）になっています。 このように地下に車庫があるような住宅には構造は大きく分けて２種類あり、一つは地下も地上部分もすべてＲＣ造にするタイプと、もうひとつは地下がＲＣ造で地上部分は木造あるいは鉄骨造というようにいわゆる混構造と呼ばれるタイプの２種類があります。 どちらを選択するかは、建築主の要望や予算などにより異なりますが、いずれにしても地下部分をＲＣ造にするということはその部分すべてが基礎となり、地盤に対して踏ん張る役割を果たします。 ただし、軟弱地盤の傾斜地や高低差のある土地では、杭を打ったり地盤改良をしたり地下コンクリート部分の防水対策もしなければなりません。

ガレージハウスとは、いわゆる自動車を止めて置くための駐車スペース（ガレージ）が建物に組み込まれている家のことで、ビルトインガレージやインナーガレージ、オープンガレージなどがあり、家とガレージをひとつの建物とする住まいの考え方と言えるでしょう。 ガレージハウスを希望される建て主さんは、もちろん所有している自家用車を風雨から守りたい、雨の日でも傘をささずに車の乗り降りがしたいといった理由をお持ちでしょう。 ビルトインガレージやインナーガレージを希望される方は、さらに車のセキュリティをお考えのことと思います。 また、愛車を室内に居ながら眺めたいという建て主さんもいらっしゃることでしょう。 ビルトインやインナーガレージは屋根と壁に囲まれた駐車スペースで、シャッターを設置すれば外部から駐車している車の様子はわかりません。 一方で、建築基準法では、自動車車庫等の床面積は延床面積の1/5を限度として延べ面積に算入されないという緩和規定があることも、ガレージハウスを希望される建て主さんの理由のひとつかも知れません。 ただし、ガレージハウスを設計する場

ハイサイドライト、いわゆる高窓は設置場所によって採光の効果が大きく異なります。 私どもが設計する住宅で採用するハイサイドライトは大きく分けて２つのタイプがあり、 １つは吹き抜け上部で使うタイプ、もう１つは天井際で使うタイプです。 住宅を設計する場合、周辺環境（特に隣家側と道路側）を注意深く観察して光の入り方や風の抜け方を検討して、開口部（窓）の位置と大きさを決めていきます。 住宅が建て込んでいる地域では、とりわけ隣家が接近している状況が多く、隣家の窓の位置も念頭に置かなければいけないケースがあります。 また、道路に面した場所の窓は、プライバシーを守るため道路を往来する人の視線の高さにならないよう窓の位置と大きさを考慮します。 このような環境下では、ハイサイドライトやトップライト（天窓）、地窓が有効です。 ハイサイドライトの高さは横長のスリット窓として天井際、つまり2.1～2.3ｍの位置に設けることで光が天井面を介して空間全体に回り、窓の大きさ以上の効果が得られると同時にセキュリティ上の観点からも適しています。 ...

一般的な住宅の基礎の高さは、地面から４０センチ程度となる場合が多いのではないでしょうか？ 建築基準法では、３０センチ以上とするように定められています。 ただし、瑕疵担保保証等の規定により４０センチ以上にするケースが増えています。...

吹き抜けのような天井高さのある空間では、設置するエアコンについて考慮しておくべき点があります。 一般的に吹き抜け空間に設置するエアコンは壁付けタイプか床置きタイプになりますが、夏場の冷房より冬場の暖房に対して配慮が必要となります。 エアコンから出る暖気は軽いため、高いところへ上昇する傾向があり、吹き抜けのような天井が高い空間ではその現象が顕著で、足元が暖かく感じないことがあります。 それを解消するには、大きく二つの方法があります。 ひとつは、高い位置に上昇した暖かい空気を再び床近くまで下げるために、天井にシーリングファン（天井扇）を設置する方法です。 そうすることにより、暖かい空気が縦空間で循環して暖かさを保ちます。 もう一つは、エアコンは夏場の冷房時のみに使用して、冬場の暖房時には、エアコンとは別に床暖房や輻射式暖房機を取り入れて設置する方法です。 輻射熱によってエアコンから出る暖かい空気よりも効果が期待できます。 エアコンから出る風が苦手な方にとっても、輻射熱を取り入れる方法は有効だと思います。 いずれにしても、天井の

最低敷地面積とは、一つの土地を新たに分割して建築物を建てる場合、その敷地面積の最低限度を用途地域で定めるものです。 これは小規模な土地（あわゆる狭小地）が増加することにより、街全体が住宅が密集した窮屈な状態に陥り、日照（日当たり）や風通し、防火・防災などの住環境が悪化することを防ぐことが主たる目的です。 敷地面積の最低限度の指定数値は用途地域ごと（建ぺい率ごと）に異なりますが、それらは以下のようになります。 ・建ぺい率30％の地域では、110平方メートル ・建ぺい率40％の地域では、100平方メートル ・建ぺい率50％の地域では、 80平方メートル ・建ぺい率60％の地域では、 75平方メートル ・建ぺい率80％の準防火地域では、70平方メートル 上記のとおり、当然ですが建ぺい率が小さいほど最低敷地面積は大きくなっています。 尚、 既に敷地面積の最低限度に満たない敷地は、指定後に新たに分割をしなければ、建築物の新築や建て替えができます。 ここで注目すべき点は、一般的な住宅地である建ぺい率50％（容積率100％）の地域では、最低敷地面積