top of page

リノベーションに設計事務所は必要?それとも不要?

  • miura-archi
  • 2022年12月7日
  • 読了時間: 2分

更新日:2022年12月9日



私どもの設計事務所もリノベーション(リフォーム)の設計監理を行う機会が増えていますが、ひとくちにリノベーションと言っても工事の規模や金額に幅があります。


そのため、リノベーションに私どものような設計事務所(建築士)が必要か否かの判断は、難しいことかも知れません。


例えば、工事の規模が小さく、壁や天井のクロス張替えやトイレの便器、浴室のユニットバスやシステムキッチンなどの設備機器の交換といった、業種が多岐に渡らないようないわゆる「模様替え」程度ならば、特に設計事務所は必要ではないかもしれません。。

工務店やリフォーム会社の担当者と打合せやショールーム見学を行うことで十分です。


つまり、設計事務所が必要なケースとは、建築士が設計・デザインを行い、それに伴う図面を作成して、工事中も現場へ出向いて工事を請け負っている工務店の現場監督や建て主さんと打合せをおこなったり、工事監理をするレベルの工事内容の場合です。


木造戸建て住宅で大幅に間取り(プラン)を変更して柱や梁といった構造材が関係するケースやキッチン、浴室など水周りの位置が変更するような規模のリノベーションでは、設計事務所に依頼するほうが良いでしょう。


ただし、設計事務所がリノベーションの設計監理に携わる場合、設計監理料が工事費とは別途かかります。


リノベーションを検討している建て主さんが、外装や内装の改修内容にこだわりのある部分や要望をお持ちで、柱や梁、屋根といった構造が関係したり、増築あるいは減築を伴うような工事、水廻り設備機器の位置など大幅なプラン変更が想定される(工事期間と工事費がある程度かかる規模)ようなリノベーション工事の場合には、別途設計監理料がかかってしまいますが設計事務所に入ってもらったほうが良いのではないでしょうか?

ちなみに設計の進め方は、新築工事のケースとほぼ同じです。


尚、リフォーム会社へ工事を依頼する場合、建設業登録されている会社をお勧めします。

工事費が500万円未満の工事内容の場合、建設業登録が必要なくても請け負うことが可能なのです。

専門的な技術を伴わない会社もおりますので、この点は十分ご注意ください。







最新記事

すべて表示
建築条件付の分譲宅地について

先日、新聞の折込広告の中にいつものように大手不動産会社のカラー刷り宅地広告が入っていた。   しかし、その不動産広告をよく読むと、そこには “建築条件付土地” と明記されていた。 この文言を見た時、私は正直驚いた。いまだにこのような土地の売り方をしている大手不動産会社があるのか?と。   ちなみに、この “建築条件付土地” とはどういう土地かと言うと、売買契約締結後3カ月以内に工事会社(施工会社)

 
 
 
広い土地にコンパクトな家の設計

広い土地があることは、それだけで恵まれていると言えるでしょう。 羨ましく思う人も多いと思います。   設計する側にとっても、広い土地でしかもコンパクトな家を設計する機会は、滅多にないことで稀なことかも知れません。   しかし、広い土地ならではの設計の難しさはあります。   広い土地とひとくちに言っても、場所、土地の形状、土地の高低差、前面道路など様々な土地の条件によって、設計が大きく変わってきます

 
 
 

コメント


​Miura  Architect  Atelier

一級建築士事務所      三浦尚人建築設計工房

〒177-0041​ 

東京都練馬区石神井町1-15-16-203

TEL/FAX  03-6326-2141

​URL  https://www.miura-archi.com

© 2016 三浦尚人建築設計工房

bottom of page