広い土地があることは、それだけで恵まれていると言えるでしょう。 羨ましく思う人も多いと思います。   設計する側にとっても、広い土地でしかもコンパクトな家を設計する機会は、滅多にないことで稀なことかも知れません。   しかし、広い土地ならではの設計の難しさはあります。   広い土地とひとくちに言っても、場所、土地の形状、土地の高低差、前面道路など様々な土地の条件によって、設計が大きく変わってきます。   コンパクトな家と言っても、どのくらいの規模なのか？平屋なのか？それとも二階建てなのか？ 日常生活を送る住宅なのか？別荘（セカンドハウス）なのか？などといった様々なことを 土地の現況を把握しつつ、設計をすすめることになります。   それよりも広い土地にコンパクトな家を設計する場合、もっとも重要なことは家の配置計画です。   都市住宅のような限られた土地に家を設計する際には、隣地境界からの距離、前面道路と土地の位置関係、隣家との位置関係、建ぺい率や容積率、北側や道路からの斜線制限といった建築基準法など多くのクリアすべき条件や項目が存在するので、それら

最低敷地面積とは、一つの土地を新たに分割して建築物を建てる場合、その敷地面積の最低限度を用途地域で定めるものです。 これは小規模な土地（あわゆる狭小地）が増加することにより、街全体が住宅が密集した窮屈な状態に陥り、日照（日当たり）や風通し、防火・防災などの住環境が悪化することを防ぐことが主たる目的です。 敷地面積の最低限度の指定数値は用途地域ごと（建ぺい率ごと）に異なりますが、それらは以下のようになります。 ・建ぺい率30％の地域では、110平方メートル ・建ぺい率40％の地域では、100平方メートル ・建ぺい率50％の地域では、 80平方メートル ・建ぺい率60％の地域では、 75平方メートル ・建ぺい率80％の準防火地域では、70平方メートル 上記のとおり、当然ですが建ぺい率が小さいほど最低敷地面積は大きくなっています。 尚、 既に敷地面積の最低限度に満たない敷地は、指定後に新たに分割をしなければ、建築物の新築や建て替えができます。 ここで注目すべき点は、一般的な住宅地である建ぺい率50％（容積率100％）の地域では、最低敷地面積

まず土地の選択基準として最も重要な点が二つあります。 一つ目が土地購入価格です。 いくら気に入った土地が見つかったとしても、予算を上回るような価格の土地は慎重な判断が必要です。 住宅本体の建設費とその他諸経費と土地購入費の合計がトータル予算であり、その予算が増額しない限り土...